文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」の経年データをグラフ化したものです。
なお，平成17年度調査までは「普通教室の現有台数」で，平成18年度調査から「教育用コンピュータのうちクラス用台数」を元データとしています。
文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」の経年データをグラフ化したものです。別の記事でまとめたデータをもとに作図しています。
コンピュータ整備台数は教育用と校務用の総計です。
コンピュータ周辺機器については調査結果がH12年度から公表されたためH11年度までの結果は含まれていません。
周辺機器に関して言えば，「普通教室数」に達している機器が一つもないということに留意しなければなりません。「１人１台」といった理想を掲げるよりも遥か手前の「１教室１台」の目標も達成することができてない現実は，教育機会均等とそのための条件整備を特徴とした日本の学校教育にとってあるまじき状況であることを受け止めるべきでしょう。
タブレット端末が，デジタルカメラ，デジタルビデオカメラ，場合によっては実物投影機やスキャナの代替さえできてしまいそうな機器のため，こうした周辺機器の整備も曖昧になりがちです。もし代替するとしても，アプリの導入や設定，様々な使途を実現するための部品や什器のことを考慮しなければ，その目論見は実現しませんし，１台で何役できるとしても，一時にできることは一役でしかないことを忘れてはなりません。
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「教育情報化実態等調査の経年データ（コンピュータ・周辺機器整備編）」
https://docs.google.com/spreadsheets/d/1t-PAZ5Ijit2bSzaxbkQcnJ2xPryKsr9gjSZT9wlF9UU/edit?usp=sharing
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文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」というものがあります。
昭和62年に当時の文部省初等中等教育局中学校課によって「学校における情報教育の実態等に関する調査」という名称で始まり，やがて生涯学習政策局に引き継がれて「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」として継続されている調査です。
調査の目的は，「学校教育及び教育行政のために地方公共団体において整備されたICT機器のほか，学校のインターネット接続環境，教員のＩＣＴ活用指導力の状況を明らかにし，国・地方を通じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とする。」（文部科学省Webサイトより）となっています。
要するに政策決定のための基礎データを得るためのものですが，正直なところ，丁寧な情報が得られないのではないかといった問題点も指摘されており，調査結果の公表は継続的にされてはいるものの，十分活用されているとは言い難いのが現実です。
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毎年，継続的に基礎データが調査されていることは，とても重要なことで価値あることです。そして，毎年の数値も大事ですが，さらに重要なのは，時間経過とともに実態がどう変化しているのかを経年的に比較分析することです。変化の具合を見て政策の方向性を検討することも必要だからです。
教育情報化の実態調査も，毎年，速報値がスライドで発表され，毎回の調査結果に関する注目点などが話題にはされます。ただ，どうも経年的に推移をみたり比較分析するようなことは少ないようです。
それといいうのも，公表される調査結果のデータが，単年度の調査結果を慣例化した表やグラフにまとめるだけで終わっており，調査年度を追うように蓄積されてこなかったからです。
もちろんこうした状態になっているのには理由があります。
情報関係における日進月歩の変化が調査にも影響し，質問や回答項目を数年で見直さざるを得ないことが続いているからです。たとえばコンピュータの種類一つとっても，昭和62年と平成26年では様相がだいぶ異なります。このため時を超えて比較したいと考えても，回答項目が変わってしまって比較が難しかったりするのです。
また，調査結果の公表も，今日ではインターネットのWebサイトに公開する術があり便利ですが，調査開始当初はネットで結果公表する文化も技術もありませんでした。平成11年度調査以降はWebでデータ入手できますが，それ以前のものは紙媒体を探し出して調べなければなりません。
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前置きが長くなりましたが，私が調べた範囲で同調査結果を経年的に配置したデータを作成しました。
今回は主にコンピュータと周辺機器の整備に関する質問項目を抜粋したものです。これらは文部科学省によって過去に公表されたデータをもとに作成していますので，自由に使っていただいて構いません。
転記ミスが無いよう注意をして作成しましたが，利用の際には念のため元データの確認も行なってください。
文部科学省の「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」には，テレビの他にも，電子黒板，プロジェクタの設置台数について質問項目があります。
平成25年度調査結果（平成26年3月時点）に基づき，学校種別の「デジタルテレビ等の設置場所別台数」「電子黒板のタイプ別・設置場所別台数」「コンピュータの周辺機器台数」内の「プロジェクタ」設置場所別台数について合算し，グラフ化したものを掲げます。
（※デジタルテレビ，およびアナログテレビについては，必ずしも「大画面」と言えない現実もあります。本グラフをよむ場合は，その点に留意してください。）
今後，アクティブ・ラーニングを指向した学習活動を展開する際に，画面提示装置の必要性が高まることも予想され，その場合には中等教育段階への手厚い導入措置が必要になってくるのかも知れません。
【小学校】（普通教室設置割合：99%）
【中学校】（普通教室設置割合：60%）
【高等学校】（普通教室設置割合：23%）
【特別支援学校】（普通教室設置割合：40%）
文部科学省の「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」には，テレビの設置台数について質問項目があります。
平成25年度調査結果（平成26年3月時点）に基づき，学校種別の「デジタルテレビ等の設置場所別台数」についてグラフ化したものを掲げます。依然として高等学校における普通教室のテレビ設置台数は１割未満です。
【小学校】（普通教室設置割合：80%）
【中学校】（普通教室設置割合：47%）
【高等学校】（普通教室設置割合：6%）
【特別支援学校】（普通教室設置割合：33%）
日本の公立学校を対象に調査されたコンピュータ設置台数の経年グラフです。現在，目標台数（推計4,883,617台）に対して2,854,622台で58.8%という達成程度です。
このような現状に加え，教員が授業用に使うためのコンピュータが想定されていない（普通教室常備は教員用として使えるか議論の余地がある）というのが現実です。これで教員にICT機器の活用に長けるよう期待するのは酷かも知れません。
※目標台数は，小中高各校パソコン教室42台（特別支援学校8台）＋各普通教室常備2台＋普通教室用可動式コンピュータ40台＋特別教室6台＋教員１人校務用１台を条件として平成25年3月時点のデータで算出しました。もしも，児童生徒１人１台の条件で計算すれば，より多くの台数が必要であることになります。
（文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」結果を利用）