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「教育情報化実態等調査の経年データ（コンピュータ・周辺機器整備編）」

https://docs.google.com/spreadsheets/d/1t-PAZ5Ijit2bSzaxbkQcnJ2xPryKsr9gjSZT9wlF9UU/edit?usp=sharing

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　文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」というものがあります。

　昭和62年に当時の文部省初等中等教育局中学校課によって「学校における情報教育の実態等に関する調査」という名称で始まり，やがて生涯学習政策局に引き継がれて「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」として継続されている調査です。

　調査の目的は，「学校教育及び教育行政のために地方公共団体において整備されたICT機器のほか，学校のインターネット接続環境，教員のＩＣＴ活用指導力の状況を明らかにし，国・地方を通じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とする。」（文部科学省Webサイトより）となっています。

　要するに政策決定のための基礎データを得るためのものですが，正直なところ，丁寧な情報が得られないのではないかといった問題点も指摘されており，調査結果の公表は継続的にされてはいるものの，十分活用されているとは言い難いのが現実です。

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　毎年，継続的に基礎データが調査されていることは，とても重要なことで価値あることです。そして，毎年の数値も大事ですが，さらに重要なのは，時間経過とともに実態がどう変化しているのかを経年的に比較分析することです。変化の具合を見て政策の方向性を検討することも必要だからです。

　教育情報化の実態調査も，毎年，速報値がスライドで発表され，毎回の調査結果に関する注目点などが話題にはされます。ただ，どうも経年的に推移をみたり比較分析するようなことは少ないようです。

　それといいうのも，公表される調査結果のデータが，単年度の調査結果を慣例化した表やグラフにまとめるだけで終わっており，調査年度を追うように蓄積されてこなかったからです。

　もちろんこうした状態になっているのには理由があります。

　情報関係における日進月歩の変化が調査にも影響し，質問や回答項目を数年で見直さざるを得ないことが続いているからです。たとえばコンピュータの種類一つとっても，昭和62年と平成26年では様相がだいぶ異なります。このため時を超えて比較したいと考えても，回答項目が変わってしまって比較が難しかったりするのです。

　また，調査結果の公表も，今日ではインターネットのWebサイトに公開する術があり便利ですが，調査開始当初はネットで結果公表する文化も技術もありませんでした。平成11年度調査以降はWebでデータ入手できますが，それ以前のものは紙媒体を探し出して調べなければなりません。

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　前置きが長くなりましたが，私が調べた範囲で同調査結果を経年的に配置したデータを作成しました。

　今回は主にコンピュータと周辺機器の整備に関する質問項目を抜粋したものです。これらは文部科学省によって過去に公表されたデータをもとに作成していますので，自由に使っていただいて構いません。

　転記ミスが無いよう注意をして作成しましたが，利用の際には念のため元データの確認も行なってください。